Kindle版の配信を4月16日より開始致します。（Amazonのサイトからご注文下さい。)

『基本刑事訴訟法２――論点理解編』

（吉開多一・緑　大輔・設楽あづさ・國井恒志／著）

法曹三者と研究者による徹底的にわかりやすいテキスト。４つの「基本事例」と具体的な「設問」、問題の所在と判例・学説の理解から当てはめまで明快に解説。【プリントレプリカ版】

『日本の財政学　受難と挑戦の軌跡』

（本間正明／著）

日本の財政学は戦前・戦後から現在にかけて、どのように展開してきたのだろうか。いま財政学研究に何が求められているのか。【プリントレプリカ版】

『経済学ベーシック［第２版］』《［トリアーデ経済学１］》

（笹山　茂・米田耕士／編著）

トリアーデ経済学シリーズの１冊目、『経済学ベーシック』は高校の「政治・経済」で学んだ内容との連携を重視した入門テキスト。【プリントレプリカ版】

Kindle版の配信を4月15日より開始致します。（Amazonのサイトからご注文下さい。)

『関係を育てる心理臨床　どのようにこころをかよわせあうのか 専門家への手びき』

（田中千穂子／著）

心理臨床の現場に出て40年。みずからを育ててくれた３つのケースを丹念に描き出し、心理臨床の真髄を示した渾身の書き下ろし。

Kindle版の配信を4月14日より開始致します。（Amazonのサイトからご注文下さい。)

『憲法1　総論・統治［第2版］』《日評ベーシック・シリーズ》

（新井　誠・曽我部真裕・佐々木くみ・横大道　聡／著）

憲法の基本が深く理解できる教科書。判例・学説それぞれの考え方を丁寧に解説し、憲法学の世界に読者を誘う。１ 総論・統治編。【プリントレプリカ版】

『憲法2　人権［第２版］』《日評ベーシック・シリーズ》

（新井　誠・曽我部真裕・佐々木くみ・横大道　聡／著）

憲法の基本が深く理解できる教科書。判例・学説それぞれの考え方を丁寧に解説し、憲法学の世界に読者を誘う。全２巻の２、人権編。【プリントレプリカ版】

Kindle版の配信を4月12日より開始致します。（Amazonのサイトからご注文下さい。)

『家族法［第３版］』《日評ベーシック・シリーズ》

（本山　敦・青竹美佳・羽生香織・水野貴浩／著）

学習の魅力を読者に提供する「読む楽しさ」を追求した教科書。改正相続法の完全施行を踏まえ、益々充実の第３版。【プリントレプリカ版】

『子どもの精神医学ハンドブック［第３版］』

（清水將之／著　水田一郎／補訂）

胎児期・乳幼児期から思春期・青年期にいたる子どもの発達と児童精神医学の知識と教養を学べる画期的テキスト。ＩＣＤ-11に対応。

Kindle版の配信を4月9日より開始致します。（Amazonのサイトからご注文下さい。)

『原発再稼働と公法』

（山下竜一／編）

原発の再稼働に際し、原子力法制はいかにあるべきか。憲法・行政法・環境法の視点から新たな法システムの提言をする。【プリントレプリカ版】

『我妻・有泉コンメンタール民法［第７版］　総則・物権・債権』

（我妻　榮・有泉　亨・清水　誠・田山輝明／著）

改正債権法などの解釈論をより詳しく解説した改訂版。商法改正についても従来法との対応関係を紹介する。【プリントレプリカ版】

『東大の入試問題で学ぶ高校物理　『はじめて学ぶ物理学』演習篇』

（吉田弘幸／著）

東京大学の入試問題は基礎を重視してつくられており、教材としても最適な素材である。「問題演習を通して高校物理の理論体系を実践的に学ぼう」との目的で，約50年間にわたる過去問から61題を精選し、[考え方][解答][探究]という形で丁寧に解説する。高校生・受験生にも、大人の物理ファンにも楽しめる好著が誕生！【プリントレプリカ版】

『香港 国家安全維持法のインパクト　一国二制度における自由・民主主義・経済活動はどう変わるか』

（廣江倫子・阿古智子／編）

書籍「香港 国家安全維持法のインパクト」の出版を記念して、
共著者である宇賀神 崇（うがじん たかし）氏と増山 健（ますやま けん）氏が
ウェビナーで講演します。

おかげさまで４月14日（水）のセミナーは満席となりましたので締め切らせていただきました。好評につき、4月19日（月）に、同内容のセミナーを追加開催することに決定いたしました。

このセミナーには同書を出版した弊社も協賛しています。
日系企業の法務・国際部門担当者向けのセミナーです。

以下の詳細をご参照いただき、是非奮ってご参加ください。
こちらに詳細・申込フォームがございます。

【テーマ】
香港国家安全維持法のインパクト出版記念セミナー
法務・国際部門担当者が知っておくべき香港国安法による日系企業ビジネスへの影響

【日時】4月19日（月）午後4時～午後5時15分（日本時間）

【方式】ZOOMウェビナー

【定員】100名まで（先着順・定員に達し次第締切）

【参加費】無料

【講演内容（予定）】
1)ご挨拶・書籍「香港 国家安全維持法のインパクト」のご紹介
2)香港国安法に関する日本企業からの主な懸念事項
3)駐在員による現地生活への影響
4)商取引や契約への影響
5)現地従業員管理への影響
6)紛争解決手段への影響
7)インターネット利用への影響
8)質疑応答

【講演者】
・宇賀神　崇（うがじん　たかし）
日本法弁護士（2013～）・ニューヨーク州弁護士（2020～）。東京大学法学部、同法科大学院卒業後、四大法律事務所の一つである森・濱田松本法律事務所の東京オフィス・北京オフィスにて、中国法務、労働法務等に従事。
中国対外経済大学高級ビジネス中国語課程（2016）、米国Georgetown University LLM課程（2019）修了を経て、香港の紛争解決専門の法律事務所Gall Solicitorsにて勤務（2019～2020）、激動の香港を現地で体感。

・増山　健（ますやま　けん）
日本法弁護士（2015～）。京都大学法学部、同法科大学院卒。大阪の弁護士法人淀屋橋・山上合同で勤務の後、香港中文大学法学修士(LL.M)へ留学、同課程修了（2020）。留学中、自分の大学が抗争の現場と化す衝撃的な体験をした。
現在、ウェリントンリーガル（香港現地法律事務所）で登録外国法弁護士（日本法）として勤務（弁護士法人淀屋橋・山上合同からの長期出向）。香港現地において、主に日系企業からの法務相談を担当しており、国安法の影響や日系企業の海外事業拠点縮小・撤退等に関する相談にも対応することが多い。

【共催】
株式会社日本評論社

【ＵＲＬ】
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_hPArb2KKScar-OB9Yonl7w

Kindle版の配信を4月8日より開始致します。（Amazonのサイトからご注文下さい。)

『東日本大震災後の10年と法律学（下）――原発事故責任・原子力規制の到達点と将来像』(法律時報e-Book)

（吉村 良・大塚 直・長野史寛・豊永晋輔・稲垣悠一・下山憲治・清水晶紀・竹下啓介／著、法律時報編集部／編）

東日本大震災後の法律学を扱う連続特集の第２弾。災害法分野を取り扱った第１弾に続き、本特集は原発・原子力に着眼して、各訴訟の進展と司法判断、原子力規制と責任配分の設計を分析する。【プリントレプリカ版】

※本書は、『法律時報』93巻3号（2021年3月号）の特集記事を収録しています（連載など、ほかのコンテンツは含まれておりません）。

『感染症対策の法と医療　新型コロナ問題の背景は何か』(法律時報e-Book)

（米村滋人・手嶋 豊・磯部 哲・齋藤智也・武藤香織・藤田卓仙・津久井 進・宍戸常寿・西山 隆／著、法律時報編集部／編）

新型コロナ感染症は日本の法制度・医療制度の抱える構造的問題を顕在化させた。何が問題でそれらはどのように克服ができるのか。法学・医学の見地から検証する。【プリントレプリカ版】

※本書は、『法律時報』93巻3号（2021年3月号）の小特集記事を収録しています（連載など、ほかのコンテンツは含まれておりません）。