新刊情報 一覧

2025年4月30日

【刊行予告】『数学がゲームを動かす!』他2冊、5月2日発売!

『数学がゲームを動かす!』『数学がゲームを動かす! ゲームデザインから人工知能まで』

(三宅陽一郎・清木 昌/著)

ゲーム開発の最前線で活躍してきた著者たちが、デジタルゲームにおいて、数学がどのように活かされてきたのかを紹介。

『データ分析のための経済数学入門』『データ分析のための経済数学入門 初歩から一歩ずつ』

(丹野忠晋/著)

データ分析に必要な数学を、初歩のレベルから丁寧に解説。線形代数や多変数関数の最適化が、豊富な例や図解でしっかりと身につく。
2025年4月28日

【電子書籍新刊】『基本刑法2──各論[第4版]』他1冊、本日4月28日より配信開始!

Kindle版の配信を4月28日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『基本刑法2──各論[第4版]』『基本刑法2──各論[第4版]』

大塚裕史・十河太朗・塩谷 毅・豊田兼彦/著

2022~2023年の性犯罪、拘禁刑等の法改正、新しい重要判例をふまえ、さらに全体を見直して、よりわかりやすくバージョンアップ。【プリントレプリカ版

『もうひとつの一般相対論入門』『もうひとつの一般相対論入門』

須藤 靖/著

面倒な数学的準備は座標変換と微分計算だけにとどめGPS、重力波、重力レンズなどの実例に即して一般相対論に”再”入門する。

2025年4月25日

【新刊】『法律時報』2025年5月号、本日4月25日発売!

『法律時報2025年5月号』『法律時報』2025年5月号

特集=「法律」の現代的意義と課題

いま、「法律」の役割は損なわれつつあるのか。法律の現代的意義と課題を、民主主義的意義と自由主義的意義に分けて検討する。

【法律時評】AIと知的財産権——「温故知新」と「不易流行」……小島 立

2025年4月25日

【電子書籍新刊】『環境訴訟法[第3版]』他3冊、本日4月25日より配信開始!

Kindle版の配信を4月25日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『環境訴訟法[第3版]』『環境訴訟法[第3版]』

越智敏裕/著

学生・実務家に必要な、判例・訴訟理論をすべて網羅した充実かつコンパクトなテキスト。最新の法改正・判例をカバー。改訂第3版。【プリントレプリカ版

『民法理論の進化と革新』『民法理論の進化と革新 令和に読む平成民法学の歩み出し』

吉永一行/編

平成後期に大改正の時代を迎えた民法学。後の立法に影響を与えたキープレイヤーたちの思潮を、次代を担う研究者陣が描き出す。【プリントレプリカ版


『医療法務ハンドブック』『医療法務ハンドブック 医療機関・介護施設のための予防法務と臨床法務』

小里佳嵩/編著・野崎智己/著

医療機関が直面する様々な法的問題を明快に解説する。医療機関の設立・運営から医療事故の対応まで、医療関係者必読の実務書。【プリントレプリカ版


『従業員代表を通じた経営関与法制』『従業員代表を通じた経営関与法制 労使自治の多様性に着目した日・EU比較法研究』

岡村優希/著

経営上の意思決定に対する労働者の手続的関与を、法的にどのように保障すべきか。EU法を比較対象とし、日本法への示唆を得る。【プリントレプリカ版

2025年4月24日

【電子書籍新刊】『法学教育の四半世紀』、本日4月24日より配信開始!

Kindle版の配信を4月24日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『法学教育の四半世紀』『法学教育の四半世紀』

川嶋四郎/著

法科大学院制度の創設とその影響を起点とし、この四半世紀にわたる法学教育の展開を論じ将来への展望を企図した意欲的な研究書。
2025年4月22日

【新刊】『憲法問題36』、本日4月22日発売!

『憲法問題36』『憲法問題36』

(全国憲法研究会/編)

全国憲法研究会の2024年研究集会、記念講演会の活動を記録する。36号では「性の多様性と憲法学」のテーマを取り扱う。
2025年4月22日

【電子書籍新刊】『憲法2[第2版]──総論・統治』他2冊、本日4月22日より配信開始!

Kindle版の配信を4月22日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『憲法2[第2版]』『憲法2[第2版]──総論・統治』

渡辺康行・宍戸常寿・松本和彦・工藤達朗/著

憲法が現在置かれている状況を的確に把握し、統治システムの立体的理解につながる充実した内容を、圧倒的にわかりやすく解説。【プリントレプリカ版

『新・基本事例で考える民法演習』『新・基本事例で考える民法演習 すっきり民法玉手箱』

池田清治/著

問題→参考答案→解説の流れで民法の実践力を基礎から身につける。2013年刊行の『基本事例で考える民法演習』『同2』の正統続編。【プリントレプリカ版


『退行を扱うということ』『退行を扱うということ その理論と臨床』

細澤 仁/著

退行について精神分析の先達はどのように捉え、現代ではいかに扱うべきか。彫琢された言葉とともに、その理論と臨床例を紐解く。

2025年4月21日

【電子書籍新刊】『アタッチメントを学ぼう』他2冊、本日4月21日より配信開始!

Kindle版の配信を4月21日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『アタッチメントを学ぼう』『アタッチメントを学ぼう エピソードでつなぐ関係性の理解と支援』

北川 恵/著

親子関係の支援などに欠かせないアタッチメント(愛着)の視点。そのエッセンスと日常・実践への応用をエピソードを交えて紹介する。

『不確実性とFDI』『不確実性とFDI 企業戦略への影響を探る』《法政大学比較経済研究所 研究シリーズ39》

法政大学比較経済研究所・倪 彬/編

対外直接投資(FDI)は、企業の価値を高める一方、様々なリスクを伴う。理論と実証分析から投資決定の要因を明らかにする。【プリントレプリカ版


『国際仲裁制度改革の重要論点』『国際仲裁制度改革の重要論点 中国仲裁法改正との関連で』

梶田幸雄/著

国際商事仲裁・国際投資仲裁に関する各種仲裁制度・手続の改革の現状と課題などにつき中国仲裁法改正などとの関連で研究した書。【プリントレプリカ版

2025年4月19日

【新刊】『新基本法コンメンタール 会社法3[第3版]』、本日4月19日発売!

『新基本法コンメンタール 会社法3[第3版]』『新基本法コンメンタール 会社法3[第3版] 第3編:持分会社から第8編:罰則まで(第575条~第979条)』

(奥島孝康・落合誠一・浜田道代/編)

第3編・持分会社~第8編・罰則(575条~979条)を収録。令和元年改正(法70号)への完全対応、令和5年IT化改正まで解説中に触れた。
2025年4月18日

【電子書籍新刊】『建設業法と建設業許可[第3版]』他6冊、本日4月18日より配信開始!

Kindle版の配信を4月18日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『建設業法と建設業許可[第3版]』『建設業法と建設業許可[第3版] 行政書士による実務と解説』

日本行政書士会連合会/編

建設業関係業務に携わる実務専門家による法令、契約の知識が満載。図も大幅追加で更にわかりやすい。建設業法令和6年改正に対応。【プリントレプリカ版

 


『行政手続の理論と実務』『行政手続の理論と実務 デジタル社会を見据えて』

橋本博之・日本行政書士会連合会/編

気鋭の行政法学・刑事法学の研究者と豊富な実務知識・経験を持つ行政書士による、デジタル社会における行政手続の理論的・実務的考察。【プリントレプリカ版

 


『團藤重光日記』『團藤重光日記 1978–1981』

畠山 亮・福島 至/編著

團藤重光博士が遺した1978~1981年の日記を翻刻。博士の多彩な交友関係、最高裁での審理過程の一端を明らかにする貴重な資料。【プリントレプリカ版

 


『開発経済学』『開発経済学 実証経済学へのいざない』

高野久紀/著

経済学のあらゆる分野を包括するため「総合格闘技」とも称される開発経済学。その主要理論と最新の実証分析手法を体系的に完全網羅。【プリントレプリカ版

 


『黙秘権の機能的分析』『黙秘権の機能的分析』

大角洋平/著

経済学・心理学・言語学といった学際的知見を用いた、供述意思決定分析に基づき、自己負罪拒否特権及び黙秘権の保障根拠論を分析する。

『公共政策の形成・実現方法のダイナミズム』『公共政策の形成・実現方法のダイナミズム——行政と司法の協働の可能性』《法律時報e-Book

飯島淳子・牧原 出・谷口太規・大河内美紀・大澤 彩・豊島明子・福重さと子・原島 良成・藤岡祐治/著、法律時報編集部/編集

行政と司法それぞれの特徴を踏まえ、協働の可能性を探りながら、公共政策を形成・実現するための手法・仕組みを解明する。【プリントレプリカ版

 

*本書は、『法律時報』96巻10号(2024年9月号)の特集記事を収録しています(連載など、ほかのコンテンツは含まれておりません)。


『デジタル・AI実装社会における法とガバナンス(上)』デジタル・AI実装社会における法とガバナンス(上)——情報法・競争法・消費者法の交錯』《法律時報e-Book

丸山絵美子・大屋雄裕・石井夏生利・滝澤紗矢子/著、法律時報編集部/編集

デジタル・AIの社会実装が市場にもたらす様々な現象と課題に対して、情報政策、競争政策、消費者政策と関連し、かつ交錯する局面を整理したうえで、交錯する価値・利益を調整し、各法分野の協働や役割分担をいかに図るか、どのような変容が求められるのかを考察する。【プリントレプリカ版

 

*本書は、『法律時報』96巻10号(2024年9月号)の小特集記事を収録しています(連載など、ほかのコンテンツは含まれておりません)。