大事なおしらせ 一覧

2024年2月9日

【新刊】『法学セミナー』『数学セミナー』2024年3月号、本日2月9日発売!

『法学セミナー』2024年3月号『法学セミナー』2024年3月号

特集=最高裁判決2023——弁護士が語る

2023年に出た最高裁判決を担当した弁護士が、依頼者との出会い、訴訟戦略上の工夫、事件・判決の意義を語る。


『数学セミナー』2024年3月号『数学セミナー』2024年3月号

特集=防災数学——防災を広く捉え,災いから未来を紡ぐ

防災数学とは「(天災に限らない)災いを防ぐ」という意味の「防災」を意識して数学すること。この新しい視点から種々の分野を眺めよう。

2024年2月9日

【電子書籍新刊】『数学セミナー』2024年3月号、本日2月9日より配信開始!

Kindle版の配信を2月9日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『数学セミナー2024年3月号』『数学セミナー』2024年3月号

特集=防災数学——防災を広く捉え,災いから未来を紡ぐ

防災数学とは「(天災に限らない)災いを防ぐ」という意味の「防災」を意識して数学すること。この新しい視点から種々の分野を眺めよう。

2024年2月6日

【新刊】『契約法[第2版]』(NBSシリーズ) 他1冊、本日2月6日発売!

『契約法[第2版](日評ベーシック・シリーズ)『契約法[第2版]』《日評ベーシック・シリーズ》

(松井和彦・岡本裕樹・都筑満雄 /著)

民法を初めて学ぶ人にも分かりやすい記述で、基本をしっかり理解できる教科書。最新判例も反映した、充実の第2版!

『金融構造の変化と不安定性の経済学』『金融構造の変化と不安定性の経済学 理論と実証』

(二宮健史郎・得田雅章/著)

非線形経済動学の手法を用い、金融構造の変化と経済の不安定性の関係を検討し、構造VARモデルを適用して実証分析を行う。
2024年2月1日

【電子書籍新刊】『民事判例27 2023年前期』他1冊、2月1日より配信開始!

Kindle版の配信を2月1日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『民事判例27 2023年前期』『民事判例27 2023年前期』

(現代民事判例研究会/編)

2023年1月~6月までに刊行された各判例集に掲載されたすべての民事判例を対象として、裁判例の動向と注目裁判例の注釈を行う。【プリントレプリカ版】


『水島朝穂先生古稀記念 自由と平和の構想力』『水島朝穂先生古稀記念 自由と平和の構想力 憲法学からの直言』

(愛敬浩二・藤井康博・高橋雅人/編)

唯一無二のスタイルで憲法研究の道を歩んでこられた水島朝穂教授の古稀をお祝いする記念論集。【プリントレプリカ版】
2024年1月30日

【書籍・雑誌 発送料改定のお知らせ】

【発送料改定のお知らせ】現在弊社ウェブサイトで書籍、雑誌をご購入いただいた場合の発送料を、冊数にかかわらず600円(税込)としていますが、諸般の事情により、2月1日から660円(税込)に改定させていただきます。
一度のお買い物で税込8800円以上をご購入いただいた場合は、発送料を弊社負担とし、サービスさせていただきます。何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。

2024年1月26日

【新刊】『法律時報』2月号、『経済セミナー』2・3月号、本日1月26日発売!

『法律時報2024年2月号』『法律時報 2024年2月号』

特集=「欠乏」の時代を考える

「モノ不足」が懸念されている今、安定供給ができない要因や分配の問題がどのように生じ、どう解決すべきかを法学的に考える。

【法律時評】ストライキについて……中窪裕也


『経済セミナー2024年2・3月号』『経済セミナー2024年2・3月号』

特集=中央銀行デジタル通貨は金融をどう変える?

途上国で広がりを見せ、国際金融システムにまで影響を及ぼしうる「中央銀行デジタル通貨(CBDC)」の現状と、今後のゆくえに迫る。

【ディスカッション】アジアの動向と日本の針路……植田健一×中山靖司×宮沢和正×柳川範之

2024年1月26日

【電子書籍新刊】『経済セミナー2024年2・3月号』、本日1月26日より配信開始!

Kindle版の配信を1月26日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『経済セミナー2024年2・3月号』『経済セミナー2024年2・3月号』

特集=中央銀行デジタル通貨は金融をどう変える?

途上国で広がりを見せ、国際金融システムにまで影響を及ぼしうる「中央銀行デジタル通貨(CBDC)」の現状と、今後のゆくえに迫る。

2024年1月25日

【電子書籍新刊】『若者の困窮(法学セミナー e-Book 52)』、本日1/25より配信開始!

Kindle版の配信を1月25日より開始致します。(Amazonのサイトからご注文下さい。)

 

『法学セミナーe-book vol.52』『若者の困窮』(法学セミナー e-Book No.52)

いま、さまざまな困窮を抱える若者には、誰の・どんな支援が必要なのか? 法学・福祉学・社会学の視点からじっくり考えます。【プリントレプリカ版】

*本書は、『法学セミナー』829号(2024年2月号)の特集記事を収録しています(連載など、ほかのコンテンツは含まれておりません)。

2024年1月24日

インボイス制度への弊社方針

ご執筆者様ほか関係各位

平素より格別のご高配を賜わり、厚く御礼申し上げます。

さて、2023年10月から適格請求書等保存方式(いわゆるインボイス制度)が開始されております。

印税・原稿料、編集費等を受け取られる方は、税務署の区分では個人事業者と呼ばれ、今後は、税務署⾧に申請して登録を受けた課税事業者である「適格請求書発行事業者」(消費税を国に納めることをあらかじめ申請した事業者)か、そうではない「免税事業者」(年間の課税売上高が1,000万円以下であり、消費税を国に納める必要はないが、請求書に消費税欄を設けても税法上適格な請求書とは扱われなくなり、消費税を事実上、請求できなくなる事業者)かのいずれかに区分けされることになりました。それにより弊社の支払い方式も変更になっていることを改めてお知らせ申し上げます。

詳細は2023年7月に公開したPDFをご覧ください。

インボイス対応について(2023年7月25日)

2024年1月23日

【新刊】『スタートライン民法総論[第4版]』他1冊、本日1月23日発売!

『スタートライン民法総論[第4版]』『スタートライン民法総論[第4版]』

(池田真朗/著)

第4課の家族法の概観をはじめ、最新の法改正に対応。同シリーズ『債権法』でおなじみのコラム「ルール創りの観点から」を導入。

『日本のM&A150年史』『日本のM&A150年史 日本企業はどう成長してきたか』

(川本真哉/著)

企業のM&Aの動機と成果を、日本企業が明治期以降の150年間に行ってきたM&Aを題材に、理論的、歴史的に解説。